入社後の活躍・定着を考える入社後活躍コラム｜人事のミカタ（powered by エン・ジャパン）

76回

採用した人材を、たった数ヶ月で辞めさせないために

オンボーディングのポイント

近年、新入社員の早期活躍や離職防止の観点で注目されているオンボーディング。今回はこのオンボーディングに焦点を当て、取り組む上でのメリットや具体的な施策例をご紹介します。

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オンボーディングとは

オンボーディングは、「船や飛行機に乗っている」という意味の「on-board」から派生した言葉で、元々は飛行機が離陸して安定飛行に入るまで、乗客に慣れてもらうまでのプロセスを指します。
人事用語では、「新たに入社した方が、組織に慣れて戦力化するまでのプロセスやその期間のサポート」のことを「オンボーディング」や「オンボーディング施策」と言います。

オンボーディング施策を行うメリット

オンボーディング期間に適切なサポートを行うことで、入社者だけでなく組織全体にも良い影響を与えることができます。オンボーディングを行うことによってもたらされるメリットを4つご紹介します。

1）早期戦力化と生産性の向上: 適切なオンボーディングによって、新入社員は社内のシステムや人間関係に素早く適応し、仕事を覚え、学び、成長することができます。新入社員ができるだけ早く成果を出すことで、組織全体の生産性向上に繋がります。
2）早期離職の防止: 早期離職の要因は、入社者が入社後に感じるギャップや人間関係だと言われています。これらの要因を解消するためにオンボーディングは有効です。例えば、1on1やメンター制度、パルスサーベイの実施など、入社者と定期的にコミュニケーションをとる機会を作ることで、彼らの不安や悩みを察知し、課題の芽を早期に摘むことができます。
3）エンゲージメントの向上: 入社間もない新入社員が組織に慣れ、貢献することで、組織全体のエンゲージメントの向上に繋がります。
4）コスト削減: 従業員の定着率が高まることで、離職損失金の削減に繋がります。離職損失金とは、採用経費や研修・育成工数などを計算した費用で、人材が離職することで企業にもたらされる損失です。

オンボーディング施策の具体例

オンボーディング施策として有効な具体例をご紹介します。

1）入社時の導入研修: 会社の基本的なルールやシステムの使い方、オフィスツアー、基本理念や評価制度・組織図など、働く上で必要な知識をインプットする機会を設けましょう。また、同期がいれば同期同士の絆を深める懇親会や、配属予定の部署メンバーの紹介を行う歓迎ランチなどを行い、できるだけ早く組織に馴染めるよう支援することも有効です。
2）管理職のトレーニング: オンボーディングを成功させるためには、新入社員だけでなく、彼らを指導する管理職の受け入れ方が適切である必要があります。マネジメントを担う役割の社員へは、入社者への接し方・受け入れ方や注意点などを研修等で伝え、新入社員をしっかりサポートできる体制を作ります。
3）第三者による定期的なフォロー体制の構築: 入社者が組織に馴染み、成果を上げるようになるまでは一定の時間がかかります。その間に入社者が不安や悩みを抱えた際は、すぐに気づいてフォローできる体制を構築しておくことが大切です。特に、同じ部署ではない第三者による定期的なフォローが効果的です。パルスサーベイでコンディションの変化を察知する、メンター制度や相談窓口を用意するなど、何かあれば相談できる場所を作っておきましょう。

オンボーディングの取り組み事例

当社で開発しているオンボーディング支援ツール「HR OnBoard」における取り組みの事例をご紹介します。

◆富士通コミュニケーションサービス株式会社: 「入社後1年間に最適化したアンケート設問で早期離職を防ぐ！お客様先に常駐するスタッフのコンディション変化に寄り添うサービス」
https://on-board.io/case/fujitsu-com
◆パナソニックシステムソリューションズジャパン株式会社: 「入社者の早期活躍のためのサポート体制を強化！年間100名を超える入社者をフォローする体制づくりのポイント」
https://on-board.io/case/pssj
◆ドクターリセラ株式会社: 「導入初年度から新人の定着率100%を実現！リモートワークでも「見守られている安心感」を生み出すツール。」
https://on-board.io/case/dr-recella

まとめ

今回はオンボーディングについて、メリットや施策の具体例をお伝えしました。「入社者がなかなか活躍しない」「入社してすぐに辞めてしまう」というお悩みを抱えている方は、一度社内でこのオンボーディングの取り組みについて振り返ってみてはいかがでしょうか。

エン・ジャパンでは、入社後活躍のために必要な教育・評価サービスを開発しています。「中途入社者の受入れに課題を感じている」「離職者が増えて困っている」「管理職層の育成が急務だ」など、従業員の定着・活躍に関するご相談がございましたら、ぜひ一度お問い合わせくださいませ。

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プロフィール
　東京大学文学部哲学科（心理学専攻）卒業。同大学院修了。
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