特に、上記「ブラック企業でないかどうか」に関しては、多くの求職者が気になる部分のようです。たとえ、自社に思い当たるフシがなくても、そう思われる要素があれば、応募者減につながります。

求職者が応募を避ける企業として、「ブラック企業」という単語を多く挙げました。ブラック企業に明確な該当基準はありませんが、もしそう思われてしまっていたら、応募者数が確実に減っているはずです。そのため、求職者が考えるブラック企業の基準を聞きました。

求職者が「ブラック企業」だと感じ、応募を避ける企業。その判断基準の第1位は、「口コミサイトやネット上での評判」となりました。口コミサイトの情報を、そのまま鵜呑みにするわけではないが、という前提が付く求職者のコメントもありましたが、やはりネット上の情報は重視されています。これから採用を行なう企業は、自社の名称で検索を行ない、どのような情報ができるか確認する必要があります。
また、自社への批判的なコメントがあった際には、その情報にどう正直に向き合い、対処するかが重要になります。マイナスな口コミ情報を受けて、自社で改める部分は真摯に改め、企業側から見解を発表することで、良い効果に転換できた事例も数多くあります。企業としての対応が、最大の情報発信に繋がります。

また第2位は「求人広告に書かれている内容に信憑性・根拠がない」という回答に票が集まっています。前述の気になるポイントである給与・待遇・写真などの改善や、良いことばかりではなく、自社の課題なども求人情報内に掲載することで、疑いの目を持つ求職者にも正直な会社と映り、応募に繋がるはずです。

求職者にとって第一印象となる求人原稿等で、視聴数は多いのに、応募が少ないといった場合は、求職者に避けられている可能性があります。求人原稿だけではなく、口コミの内容など、上記10のポイントを元に、求職者の気持ちに立って求人情報全般を見直し、求職者の不安を解消することが重要です。採用難の今、優秀な応募者を少しでも増やし、逃さないためにも、ぜひご検討ください。