第162回 「オンライン商談について」

今回は、オンライン商談について伺いました。

オンライン商談を導入している企業は66％。また、導入率が高い業種は「IT・情報処理・インターネット関連」、「広告・出版・マスコミ関連」、「コンサル関連」。一方、導入率の低い業種は「金融関連」、「その他業種」、「流通・小売関連」となりました。

オンライン商談を導入した時期は、「2020年3月以降（新型コロナウイルス流行後）」が82％と大半を占め、導入理由でも「新型コロナウイルス感染拡大を受けて（接触を減らすため）」が最多。商談の様相を、コロナが一変させてしまったことが見て取れます。

オンライン商談のメリットとしては、「新型コロナウイルス感染拡大に対応できる（接触を減らせる）」「移動・出張等のコスト削減ができる」ことが、共に8割以上という結果になりました。

逆に懸念に感じる点として「コミュニケーションの難易度」と「通信トラブル」を挙げる企業が多く、「対面で感じられる空気感がない」「トラブルで音声が途切れた」というコメントも散見されました。

その他、オンライン商談を実施する上で、気をつけたことや工夫点も伺っています。すでにオンライン商談を実施している企業も、これから取り組む企業も、ぜひ参考にしてください。