第148回 「テレワークについて」

今回は、テレワークについて伺いました。
自社において「テレワークを導入している」と回答した企業は全体の15％。2017年に行なった同様の調査では9％となり、2年間で6ポイント増加しています。

その内、「自宅利用型テレワーク（在宅勤務）」を導入している企業は約8割。また、テレワークを利用するための条件として「内勤中心（エンジニア、企画、総務など）の社員」「通勤困難（妊娠、出産、育児、介護、身体障害、怪我等の理由）の社員」であることが多くを占めています。

テレワークを導入してよかったことを聞くと、「通勤困難社員が継続して働くことが可能になった」「業務効率（生産性）の向上に繋がった」を挙げる企業が多く、上記の条件の対象者にとっても企業にとってもメリットは大きいようです。

一方、テレワークを導入していない企業に理由を聞いたところ、「テレワークに適した業務がない」が約半数を占めました。コメントでも「自社の業務には向いていない」、「中小企業は不向き」という声が散見されています。

今後のテレワーク導入については、「すでに導入しており、今後も積極的に推進する」「これから導入を検討する」が計24％→30％に増加。3割の企業が今後、テレワークを推進していく意向を回答しており、徐々に広がり始めていることが見て取れます。

最後に、テレワークに関してご意見を伺いました。賛否合わせて、多くのコメントを頂戴しました。ぜひご参照ください。