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2022/11/30 UP
会社の評判が応募数・選考辞退に大きく影響!対策は?

最新版!
社員クチコミ&企業コメント活用術

要約すると
  • 求職者の「約9割」が、企業のクチコミを確認。確認タイミングは「応募前」が最多で、応募の可否に強い影響あり。
  • 応募者の「選考を進める」「内定を取得する」判断にも、クチコミが強く影響する。
  • 求職者との縁を逃さないためにも「社員クチコミ&企業コメント」を活用ください。
「今年に入って、求人を出しても応募者数が減った」
「選考辞退をする応募者がいるが、何故かわからない」
その要因は、会社の評判やクチコミかもしれません。

転職希望者の情報源としてすっかり定番になったクチコミについて、500名超の求職者に調査を実施。そこからわかったことは、クチコミが求人の応募数や選考辞退に強い影響を及ぼしているという事実。今回は、同調査結果と共に企業のクチコミ活用方法をご紹介します。
人事のミカタ
編集長 手塚伸弥
有効求人倍率は年内最高値を更新!求人数が増加し、採用難易度は上昇の一途。
有効求人倍率 推移

厚生労働省が発表した2022年9月の有効求人倍率(実数)は「1.32倍」。前月から0.03ポイントアップして、2022年では最高値を更新しています。

要因は、新規求人数の増加。コロナが落ち着きを見せ、国内観光の活性化なども背景に、宿泊業・飲食サービス業の求人が前年から約130%に増加。生活関連サービス業・娯楽業では120%超に求人数が増えている状況です。

結果、企業側では「求人を出しても、応募者が減った…」「意中の人材に、選考を辞退されてしまった」という声が多く聞かれるように。

求職者の「約9割」が、企業の社員クチコミを確認。確認タイミングは「応募前」が最多で、応募の可否に強い影響あり。

2018年12月に行った調査では、「転職活動中に企業に関するクチコミ」を「見る」と回答した人は89.1%。転職活動においてクチコミを見ることは当たり前になっています。今回、求職者570名に対して、更に調査を行いました。

転職活動のどのタイミングで最も詳細にクチコミを見ますか?

■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査期間:2022年10月8日~10月17日
■有効回答数:570名

「転職活動のどのタイミングで最も詳細にクチコミを見ますか」と聞いてみると、「応募前」が74.7%と圧倒的な1位になりました。つまり、求人情報を見ながら、合わせて企業の社員クチコミ・評判を確認することで、求職者は「応募するかしないか」の判断をしていることが見て取れます。

転職活動中、社員クチコミの影響で、応募/選考/内定を辞退したことはありますか?

次いで、社員クチコミを見たことで、「応募しなかった(辞退した)」ことがあるかを聞くと、57.7%の人が「ある(応募しなかったことがある)」と回答。クチコミがいかに応募に対して強い影響があるかお判りいただける結果となっています。

そのため、転職サイトやハローワークに求人を出しても、「最近、応募者数が減った…」という企業は、まず自社の社員クチコミや評判の影響を疑ってみることをオススメします。

応募者が「内定を取得する」判断にも、社員クチコミが強く影響する。

ここからは、求職者が内定を取得した後のクチコミの影響について確認していきます。

内定取得した社数を教えてください

内定保有者に「内定を取得した社数」を聞いてみると、「1社」が44.7%。「2社以上」を合計すると50%超となっています。

つまり、求職者の多くは複数社から内定を取得。その後、最終的に入社する1社を決める判断材料は、以下の通りになっています。

複数社から内定をもらった場合、1社に承諾するにあたって最重視することは何ですか?

求職者に、内定を承諾するにあたって最重視することを聞くと、1位は「仕事内容」、2位「内定時の提示給与」、そしてなんと3位に「社員クチコミ」が挙げられました。「面接官の印象」や「企業規模」「働き方(リモートワーク有無など)」も飛び越えるほど重視されていることが見て取れます。

応募者が「選考をこのまま進めるか、辞退するか」という判断や、内定取得者が「この会社の内定を取得して入社するか、辞退するか」という重要な判断にも、クチコミが影響してくることがわかりました。

求人を出して、せっかくの応募者が来ても、選考辞退されてしまうことは、企業側にとって大きな痛手です。「選考辞退が多い…」、「良い人材に内定を出したのに辞退されてしまった」という企業は、自社のクチコミが影響している可能性も鑑みる必要があるでしょう。

求職者は社員クチコミの内容を重視しているが、企業にはほぼ聞き出せない。

「クチコミのことを気にするのであれば、面接の時に聞いてくれればいいのに」
「自社のクチコミは、上手く馴染めなかった退職者が書いていることも多いし、応募者から聞かれれば答えるけど…」

自社のクチコミを把握している担当者からこんな声も聞かれます。確かに、調査内容にあるようにここまでクチコミを気にする求職者が多いのであれば、面接等で質問があっても良さそうです。とはいえ、ほとんど質問された採用担当者はいないでしょう。

クチコミを見てより詳細な情報を知りたかった場合や、ネガティブなクチコミに不安があったとき、あなたは直接企業にその内容について質問していますか?するつもりですか?はい:45.4%、いいえ:54.6%

クチコミを見て、書かれている内容に関して詳細な情報が知りたい、またはネガティブなクチコミで不安になった時に、その内容について聞くかという質問に対して、「いいえ」と回答した人は54.6%。半数以上の人がクチコミに関する話題を出さないことがわかります。

その理由を聞くと「選考に不利になりそうだから」が最も多く、次いで「どのように質問すればいいかわからないから」が続きました。つまり、本当は聞きたいものの聞けないというのがホンネのようです。

クチコミ内容に対して企業からの返信や面接時での説明があれば、参考にしたいですか?はい:95.4%、いいえ:4.6%

クチコミに関する内容に対して、面接時に説明してもらったり、クチコミページにて企業から返信があったりした場合、「参考にしたいか」という質問には、ほぼ100%に近い人が「はい」と回答していることからも、企業側から率先してクチコミ内容を説明することは好印象に繋がります。

求職者との縁を逃さないためにも「社員クチコミ&企業コメント」を活用ください。

求職者の応募~内定取得までの判断に大きく影響するクチコミ。特にネガティブなクチコミは、そもそもの応募者減少はもちろん、内定辞退にも直結してしまいます。

そのため、この活況な採用市場でこれから中途採用を実施する企業は、まず自社へのクチコミにどんなことを書かれているかを把握することが重要です。

また、過去にトラブル等で退職した元社員からのクチコミでも、現在は改善されている場合や、これから改善する予定、もしくは理由があってそのままにしているものもあるかもしれません。そんな時こそ、「企業コメント」活用が効果的です。

企業コメントの書き方、活用のポイント

「企業コメント」とは、社員・元社員から書き込まれているクチコミに対して、企業側から意思や考えを伝えることができるコメント機能です。

『エン転職』に標準装備されており、ポジティブなクチコミに対しては、御礼や詳細を記載してPRとしての活用が可能。逆に、ネガティブなクチコミに対しては、内容を真摯に受け止め、現時点で改善されている事実の説明や、今後に向けて改善していく意思も表明できます。

Point 1!
誰が書くのかを明確にしましょう。
まずは企業コメントを記入する方を明確にして、名乗りましょう。代表者、役員、人事担当者など、書かれているクチコミに対して真摯に対応できる方を選ぶのが大事です。誰が書いたかわからない企業コメントでは、信頼感が落ちてしまいます。
Point 2!
クチコミを受け止めましょう。
書かれているクチコミの内容に対して、良いことであればお礼を、悪いことであれば会社の代表として受け止めましょう。丁寧な対応で信頼感が増します。
Point 3!
クチコミへの見解や意見を書きましょう。
受け止めた後は、クチコミに書かれている内容について記載してください。以下の項目を意識して作成するとより効果的なコメントになります。
■ クチコミの内容は現状に合っていますか?
例文:「以前は、…といった理由でそういった状況でしたが、現在は改善されております。」

■ クチコミの内容に説明が必要な点はありますか?
例文:「ご指摘いただいた点は事実ですが、当社では…という理由に基づき実施しております。」

■ クチコミに記載された問題点は改善されていますか?
例文:「今後は…といった方法で改めようと考えています。」
社員クチコミサイト『ライトハウス』では、企業からのクチコミ返信や動画・写真掲載も可能です!

エン・ジャパンが運用している社員クチコミサイト『ライトハウス』では、企業から各クチコミに返信することはもちろん、会社紹介動画や写真を掲載することができます。企業向け社員クチコミ活用ツール『ライトハウス for カンパニー』から対応可能です。

返信例
動画・写真掲載例
企業向け社員クチコミ活用ツール『ライトハウス for カンパニー』のご利用や、詳細のご確認は、是非こちらからご覧ください。
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まとめ

社員クチコミを有効活用することで、求職者への魅力付け強化や不安解消につながり、応募数や内定承諾率が向上した成功事例が多数あります。社員クチコミは求職者への影響力が強いからこそ、自社に寄せられているクチコミを把握した上で、企業コメントを活用することをお勧めします。

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