慰留対象になりやすいのは、優秀な若手・役職なし・営業職人材！
前ページにて、退職慰留を行なった理由のTOPは、「社員が優秀だったから」でした。具体的にはどんな職種や役職の社員が多いのか、聞いていきます。
慰留をした社員の職種でもっとも多かったのは、「営業職（営業、MR、人材コーディネーター 他）」35%。役職で多かったの「役職なし」62％、次いで「チームリーダークラス」47％となりました。具体的な年齢は見えないものの、20代後半の営業系職種がイメージできそうです。
優秀な人材であれば、他社でも引く手あまたになりやすい営業職。新卒入社者で成果が出せるようになってきた人材は、他社からも声がかかりやすいことを意識しておいた方が良さそうです。
悪しき前例は作らない！慰留時の交渉条件はなし！の企業多数。
退職の慰留をする際、「退職理由を解消する条件提示を行なっているか」という質問をしたところ、「特に条件を提示していない」企業が57％と、半数以上になりました。こちらに関しては、多くの企業から「悪しき前例になる」、「条件提示によって退職慰留ができる人材は、また何かをきっかけに退職しようとする」などのコメントが集まりました。
次いで多かったのは「他部署への異動」37％。「昇給」21％となっています。
甘くない！退職慰留の成功確率は10人に1人程度が最多。
最後に、退職慰留のおおよその成功率を各社に聞いています。結果、もっとも多かったのは「1％～10％」が28％。10人退職相談があれば、1人引き留めできるかというレベル。とはいえ、51％以上の引き留め率のある企業も少なくはなく、まったく引き留めないという状態でなければ、可能性はあることがわかります。
