平成30年に厚生労働省が企業向けに行なった「能力開発基本調査」によると、OJTを重視する企業は「73.5％」。これに対して、OFF-JT（Off the Job Training／現場から離れ、座学などで仕事について学ぶこと）を重視する企業は「25.1％」となっています。
OJTのメリットは、
企業（人事）・教育担当（社員・上司）にとっては、「座学研修の計画などに手間がかからない」「外部講師や研修時間などコスト削減」「教える側の成長にも役立つ」があり、
新人・未経験者にとっては「個人のペースに合わせた実務経験がつめる」「実務に携わる人から直接指導を受けられる」「人間関係の構築に役立つ」などが挙げられます。
逆に、OJTのデメリットは、
企業（人事）・教育担当（社員・上司）にとっては、「教育計画の作成など手間がかかる」「指導にばらつきがでる」「自分の業務に支障が出る」ことがあり、
新人・未経験者にとっては、「教育担当によってばらつき」「繁忙期は質問しづらい」などが挙げられています。
そんなメリット・デメリットがある中で、現時点で、企業における教育手法の主流と言って間違いないOJT。言葉を知らなくても、実務を通じて新人教育を行なうことで、気づかないうちにOJTを実施していたという企業は多いのではないでしょうか？
また、同調査によれば、自社の人材育成に「何らかの問題がある」と感じている企業は「76.8％」。事実、人事担当者から「OJTが上手く機能していない」という声を耳にすることは少なくありません。では、OJTが上手くいかない原因とはなんでしょうか？
-------------------------------------------
■ OJTが上手くいかない原因
-------------------------------------------
ＯＪＴが上手くいかないという企業に原因を聞くと、「指導体制が整っていないから」という声が散見されます。
たとえば、教育担当が何を目的に実務を教えていいか分からず体験してもらう実務内容にばらつきがでる。他にも、教育担当がOJTに時間を割けないということも。優秀な先輩ほど、自身の実務が多く教えている余裕がない場合や、そもそもＯＪＴで教育する側にメリットが何もないといった場合も。OJTという名の「放置」になってしまっては上手くいきません。結果、「新人・未経験者が入社した直後、放置してしまって早期離職につながってしまった」という声も。
上記から、OJTを上手く導入するための対策として、「現場だけに教育を任せない」ということが挙げられます。OJTは現場主導で教育を行なうことを意味しますが、それは企業（人事）が「何もしなくてもいい」ということではありません。「指導体制」を整えることから始めましょう。
-------------------------------------------
■ 指導体制構築のポイント
-------------------------------------------
では、どうすれば「指導体制」を整えることができるのでしょうか。まず行なうべきは、人事担当者と現場の教育担当者が連携することです。教育担当者が個別に教育手法を考えるのではなく、教育に関わるすべての人で「教育の目的」、「実務をどこまで・いつまでに理解」すればよいか、「独り立ちさせる時期」など、内容をよく話し合い、決めることが重要です。その上で、OJTを導入する上で障壁となる以下3つの問題を考えると良いでしょう。
（1）時間の問題
教育担当がOJTに時間をかけられるよう、適切な業務配分がなされているか？
⇒教育担当の業務範囲や目標を見直し、OJTに専念できる体制を整えると良いでしょう。
（2）能力の問題
・教育担当が、部下・後輩育成するための知識やスキルを習得していない。
⇒教育担当への育成研修や、教育マニュアルの整備を進めることをオススメします。
（3）意識の問題
教育担当の中で、部下・後輩育成の優先度・重要度が低い。
⇒部下・後輩の目標達成を、教育担当の評価指標の中で上位に設定するのも一つの手段です。
-------------------------------------------
■ OJT導入のポイント
-------------------------------------------
OJTは指導体制を作るとともに、継続的に実施していくことが重要です。メリット・デメリットにもあるように、技能習得のばらつきや、現場で放置という状況を作らないためにも、教育担当へも研修を行ない、「ＯＪＴの狙い、どれくらいの期間で、なにを、なぜ、身につけてほしいか」等を理解してもらうと尚良いでしょう。
「能力開発基本調査」では、「指導する人材が不足している」「人材育成を行う時間がない」「人材を育成しても辞めてしまう」といった問題もあげられています。
自社の人員や工数など、現場のリソースを考慮しつつOFF-JTを組み合わせるなどして、教育プログラムを作っていって頂ければと思います。
-----------------------------------------------------------------------------
会員登録すると＜無料＞で、知っておきたい人事労務情報や書式ダウンロードが可能！
【人事のミカタ】会員登録ページはコチラ
https://partners.en-japan.com/registration/
