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研修・教育費用は増えた?これから増える?【社員の研修・教育費用に関する調査】

図は、厚生労働省が調査した「正社員に対する『OFF-JT(※)』支出費用の実績と見込み」についての結果です。
多くの企業が、今後3年で「研修・教育費用を増やす」と回答しています。


その理由として考えられるのが・・・

▼「採用」から「教育」へのシフトが進んでいる?
景気の回復基調に伴い、採用難が続く昨今。「人材活用」が鍵を握るなかで「即戦力採用」は難易度が上がり続けています。そこで多くの企業が「自社内のリソースをどう活用していくか?」という部分にも目を向けるように。その取り組みの一環として「研修・教育費用を増やす」と回答した企業が増えたと考えられます。

▼「幅広い教育・研修」が求められる時代に?
多くの企業が、旧来の年功序列型から、成果主義型にシフトするなか、「英語力」「ロジカルシンキング」「マネジメント」「マーケティング」「ビジネスコミュニケーション」など、社員に求められる能力も多様化しています。

また、労働観の変化やグローバル化が加速。多くの社員が自身のキャリアやスキルと向き合うようになりました。こういった社員の声に応える意味でも、「今後3年で研修・教育費用を増やす」といった企業の増加につながっていると考えられます。



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(※)社内集合研修や、社外の教育機関で実施される研修など、仕事を一時的に離れて行う教育研修。

[参照]
能力開発基本調査 平成25年版 図13
OFF-JT 及び自己啓発支援費用の実績等 過去・今後3年間(正社員)
ココが
ポイント!
【研修・教育内容を再検討する時期?】経営環境の変化に対応できるのは、多様な能力を持った既存社員。数年後の自社のあるべき姿を想像して、社員教育を検討する時期と言えるでしょう。

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