【PAGE1】激動の4年間。雇用環境はどう変化した?『転職者動向レポート2007~2010』

雇用環境の変化が大きかった2007年~2010年。転職者はどう動いた?
サブプライムローン問題に端を発した米国住宅バブル崩壊をきっかけに、世界的な不況にみまわれた2007~2010年。景気変動の影響を受けやすい雇用情勢もまた、変化の大きい時期だったと言える。この激動の時代、転職者はどのように動いていたのだろうか。過去の傾向を掴むことは2011年以降の採用戦略を立案・実行する上でも重要だ。そこで今回の特集では『転職者動向レポート2007-2010』と題し、転職活動の「過去」と「現在」を徹底調査する。

転職活動の具体的なデータを見ていく前に、まずは2007~2010年の雇用環境がどう変化していったのかを確認しておこう。ご紹介するのは、厚生労働省が四半期毎に実施している「労働経済動向調査」だ。以下は、事業所における正社員労働者の過不足状況を調査したものである。
DATA:労働経済動向調査【正社員労働者の過不足状況判断(厚生労働省調べ)】
2007年は正社員の数が「不足している」と答えた事業所が「過剰である」と答えた事業所の割合よりも多かった。しかしリーマンショック以降、その差は徐々に縮まり、2009年2月には、ついに「過剰」が「不足」を上回っている。2010年に入ってもなお「人材過剰」の状況は続き、2010年11月に発表された最新データで約2年ぶりに、正社員の数が「不足」に転じた。景気後退が底を打ち、景気回復局面に移行していることが窺える。

上記データが指し示すとおり雇用情勢が大きく変化した2007~2010年。同様に転職者動向も何かしらの変化があったはずだ。そこで今回は、当社が運営する『[en]社会人の転職情報(現:エン転職)』に寄せられる「転職成功者体験レポート」の回答内容から「応募社数」「面接に行った社数」「転職活動期間」などを抽出。過去4年間を比較し、動向を分析していく。
【1】転職活動時の「応募社数」、2010年は減少傾向。[Page2]、【2】転職活動時の「面接社数」、2009年が最多。[Page3]、【3】「転職活動期間」は、年々“長期化”の様相[Page4]、【4】2010年の転職活動、「年代」によって何が違う?[Page5]