【PAGE1】 職種によって、ここまで違う?「職種別 有効求人倍率」から読み解く、今現在の採用難度

上昇しつづける有効求人倍率。気になる職種ごとの変化は?

景気動向をはかる指標の一つともなっている「有効求人倍率」。公共職業安定所で扱った月間有効求人数を月間有効求職者数で割った数値のことで、採用市況を知るうえで非常に有効なデータだ。

最近では「以前よりも応募が集まりにくくなった」「辞退者が増えた」など、採用市況の厳しさを感じさせる話をよく耳にするが、実際のところはどうなのだろうか。そこで今回の特集では有効求人倍率を読み解き、今現在の採用市況について考えてみたい。

まずは2000年以降の有効求人倍率について見ていこう。

【DATA.リーマンショックの影響は?有効求人倍率の推移】

2002年から2006年にかけて有効求人倍率は急上昇し、2008年~2009年に急激に低下。2010年以降徐々に上昇している。2000年代の代表的な出来事と言えば、2001年の米国テロ、そして2008年のリーマンショックだ。これら経済危機の後には必ず有効求人倍率は低下している。特にリーマンショック後の2009年の低下ぶりは顕著だ。経済危機の後に数値は落ち込み、徐々に回復していくという構図を繰り返していることが分かる。

このように全体を俯瞰してみると、今現在の採用市況を把握しやすい。ここ最近は2005年~2008年当時と比較すれば、市況は決して厳しくない。しかし2009年~2010年に景気が激しく悪化し、求人に対して求職者が多い、いわゆる「買い手市場」が続いたために、急に“採用が難しくなった”という印象を持つ人が増えているのだろう。

有効求人倍率が上昇すると、求人に対して求職者が少ない「売り手市場」となり、採用は難しくなる。ヨーロッパの経済不安など景気の不安材料はあるものの、2012年1~4月の有効求人倍率をみる限りは、今後もこの上昇傾向は続きそうだ。採用市況をしっかりと把握したうえで、採用活動をプロデュースしていく必要があるだろう。

また、有効求人倍率があがっているとはいえ、職種によってその傾向はさまざまだ。今回の特集では、より詳細に採用難易度を見ていくために主要な9職種をピックアップし、その推移を追っていく。ぜひ今後の人材戦略や採用計画立案の参考にしていただきたい。