従業員の2人に1人は、心のケアが必要!?『メンタルヘルスの現状と対策』

企業の約7割が「メンタルヘルス不調者がいる」と回答。社員の“心の健康”に、どう対応すべき?
パートナーズ倶楽部で公開しているアンケート集計結果『メンタルヘルス対策について』に対して、多くの企業から反響をいただいた。アンケートの回答結果の一部をご紹介すると、「近年メンタルヘルス不調者が増えていると感じている」と回答した企業の割合は全体の61%、「現在メンタルヘルス不調の従業員がいる」と回答した企業の割合は69%にのぼった。この回答結果からも、メンタルヘルスが多くの企業にとって関心の高いテーマとなっていることが分かる。

平成22年6月に閣議決定された政府の『新成長戦略』では、雇用・人材戦略における2020年までの目標の一つとして「メンタルヘルスに関する措置を受けられる職場の割合100%」が掲げられている。社員の心の健康管理は、今後ますます重要になっていくだろう。そこで今回の特集では、「メンタルヘルス」のテーマにさらに深く切り込み、社会人のストレス原因の分析結果や、社員が企業に望む対策、具体的なメンタルヘルスケアの進め方などを紹介していく。ぜひ、今後のメンタルヘルス対策にお役立ていただきたい。
それではまず、働く人々のストレス状況に関するデータをご覧いただこう。厚生労働省が発表している「労働者健康状況調査」から“仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合”の推移をまとめたものである。
仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合
経済・産業構造が変化する中で、仕事や職業生活に強いストレスを感じている労働者は増加傾向にある。ただ近年とみに急増しているというよりは、ここ約20年間にわたり全体の約60%という高い数値を維持しているというのが実態のようだ。「メンタルヘルス不調者を抱える」という状況は、時代や世代の問題だけではなく、ここ十数年の間、いずれの企業においても起こりうる課題だったと言える。しかし不調者が減っていない状況をみると、対策に苦慮している企業が多そうだ。まずはメンタルヘルスの現状を知り、知識を増やすことが重要だ。次頁以降で、詳しく見ていこう。
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