転職の際、「年収UP」を希望する人が53%→58%に増加。
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3年前の求職者として比較して、待遇や労働条件を重視すると回答した人が増えた今年の調査。より生々しい「年収」に関して希望を聞きます。

「年収アップを希望する」と回答した求職者は58%。前回調査と比較して5ポイントの増加となりました。その分、「現状維持で良い」「特にこだわらない」「年収が下がっても構わない」と回答した人がそれぞれ低下しています。
年収アップを希望する場合の希望額
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転職において年収アップを希望する方に、具体的に希望するアップしたい金額に関して聞いています。現状の年収から「51万円~100万円」アップさせたいと希望する方が44%。3年前と比較して2ポイントの増加。「50万円未満」の増加希望も17%と2ポイント増加。伴って、「101万円以上アップ」の希望は減っており、現実的な年収上昇を希望する方が多いようです。
年収ダウンでも構わない場合の限度額
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やりたい仕事ができるなら、休日休暇の待遇改善ができるなら、様々な理由で転職後に「年収ダウンもやむなし」と考える方に、実際にどこまでの額であれば、年収ダウンを許容できるか下限額についても聞いています。

「50万円未満」の減額であれば許容できると回答したのは38%。前回調査より12ポイントも増加しています。「51万円~100万円ダウン」も40%と5ポイント増加。下げられる限度額に関しては、少ない方が良いという結果に。当たり前のように感じられますが、総じて年収への意識が上がっている昨今。応募者への給与提示の際、自社の給与テーブルの仕組みなど含めて、丁寧に説明をしていく必要がありそうです。
「休日休暇」「年収」等を重視する求職者に対して、企業が採用時に検討すべきこと
20代の求職者からの応募が少ない、30代の求職者が他社選考に逃げる。そんな事態が多く発生している場合は、同業他社や同規模企業の労働環境や待遇と比較して、自社の条件が見劣りしている可能性があります。

もし募集時に待遇改善が検討できる場合は、調整したい部分です。とは言え、そう簡単に募集条件が変更出来ない場合は、ぜひ待遇以外の部分、「仕事内容」や「やりがい」他で差別化できるポイントを訴求していきましょう。

「休日休暇」「年収」など待遇面で他社より見劣りする場合でも、改善する意志があることや、実際に進めている取り組みがあれば、そのことを正直に伝えることで、求職者は安心します。求人情報や、口コミ情報、実際の面接で真摯に説明することで納得感が生まれますので、ぜひご検討ください。
エン 人事のミカタ 編集長 手塚伸弥
今回の特集は、いかがだったでしょうか?3年前と比較した「転職者心理」。売り手市場の影響が大きくなってきていることが見て取れました。選択肢が多い分、待遇面を重視する求職者が増えることは、過去に何度もありました。 中小企業にとっては、条件面で大手に勝てないなど採用で苦しむ場面が今後も続くと予想されます。しかし、特集内でもあったように、「仕事内容」や「やりがい」できちんと差別化すること、そして勝ちにくい条件面では「改善の意図や取り組み」を打ち出すことで、貴社にマッチする人材と出会えるはずです。 求人の打ち出し方は、弊社担当営業が個別でもご相談に応じていますので、是非お気軽にお声がけください。
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